横浜ゴムは6月19日、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定すると発表した。原材料価格の高騰に加え、物流費、人件費、エネルギー費の上昇が継続していることを背景に、企業努力のみでの吸収は困難と判断した。
改定は2026年9月1日出荷分から適用され、改定率は平均5％。商品およびサイズにより改定幅は異なる。
対象は、乗用車用およびバン用タイヤ（冬用・オールシーズン）、小型トラック・バス用タイヤ（夏・冬・オールシーズン）、トラック・バス用タイヤ（同）、建設・産業車両用タイヤ、農業機械用タイヤ、リトレッドタイヤのほか、チューブおよびフラップなど国内市販向けの幅広い製品群に及ぶ。
同社はこれまで、生産性向上や物流効率化などのコスト削減に取り組んできたが、各種コストが高止まりする中、価格改定に踏み切ったとしている。