ジョンディア、新型「MY27 6R」トラクター投入、快適性と作業効率を向上、6Mシリーズも刷新

ディア 社(Deere & Company):2026年6月8日

ジョンディア(John Deere)は、最新世代の「6Rシリーズ」トラクターを発表した。新型「MY27 6R」は、農場や酪農、牧場向けに快適性、操作性、性能を高めた中型トラクターとして展開する。大型機並みの出力を備えながら、機動性と日常作業での効率性を両立し、多様な農業用途に対応する。

同社によると、新型6Rシリーズは、日常的な農場作業や牧場作業を想定して設計され、耐久性、信頼性、汎用性を強化した。耕起、播種、梱包、運搬、ローダー作業など幅広い用途に対応する。

ジョンディア(John Deere)6シリーズのマーケティングマネージャーを務めるアン・アンダーソン(Anne Anderson)氏は、「快適性、汎用性、効率性を兼ね備えた新型6Rトラクターは、多くの農場や牧場にとって有力な選択肢になる」とコメントしている。

■日常作業を支える快適性と操作性を強化

MY27 6Rシリーズでは、出力、快適性、制御性能を強化した。

新たに搭載した「e19パワーシフトトランスミッション(e19™ powershift transmission)」は、シームレスな変速性能と高負荷作業時の力強い駆動性能を実現する。

運転席はキャビン設計を刷新し、「コマンドアーム(CommandArm)」と「コマンドエックス(CommandX™)」操作系を採用。室内空間を広げるとともに、直感的な操作性と視認性向上によって長時間作業時の疲労低減を図った。

さらに、サスペンションやステアリングも改良し、圃場や公道走行時の乗り心地と操縦安定性を高めた。

油圧システムは大容量クローズドセンター方式を採用し、高性能ローダーや条植え作業用アタッチメントに安定した油圧供給を行う。

新開発ローダーも追加し、積載能力向上に加えて、重量検知、位置認識、カメラ表示機能などの先進技術を搭載。搬送回数削減や材料ロス低減につなげる。内蔵コントローラーにより、将来的にはローダーサスペンション、照明、油圧アタッチメント解除機能、追加技術パッケージなどへの拡張も可能とした。

変速機は複数仕様を用意し、作業内容や運転スタイルに応じた選択が可能。キャビン内では静粛性、広い視界、直感的な操作系を備え、長時間作業環境への対応を強化している。

アンダーソン氏は、「MY27 6Rは農業現場で求められる多様な作業に対応できるよう設計されており、生産性を維持するための性能と信頼性を提供する」と説明した。

■15モデル展開、最大305馬力を実現

MY27 6Rシリーズは、高出力・高密度設計のプレミアムトラクターとして展開する。

4種類のフレームサイズ、15モデルを用意し、農場規模や用途に応じて構成可能。販売店と連携しながら出力、快適装備、油圧仕様、デジタル機能を最適化できる。

▽主な特徴は以下の通り。

・フルフレーム構造により、高負荷圃場作業やローダー作業時の高い安定性と信頼性を確保
・インテリジェント・パワー・マネジメント(Intelligent Power Management)を搭載し、負荷やPTO要求増加時に自動で追加出力を供給。MY27 6R 260では最大40馬力増加し、最高305馬力を実現
・パワートレイン改良により、滑らかな出力伝達、作業速度向上、燃費性能改善を達成
・通信接続機能と精密農業技術を標準搭載し、作業効率向上と意思決定支援を実現
・無線ソフト更新(OTA)や自動化機能に対応し、運用変化に応じて継続的な機能強化が可能

同氏は「大型機に移行せずとも、高負荷作業へ対応できる柔軟性と能力を備えている。必要なサイズで高効率かつ扱いやすい性能を提供する」と述べた。

■6Mシリーズも刷新、中級仕様市場を強化

ジョンディアは同時に「MY27 6Mシリーズ」も刷新した。

6Mシリーズは、6Rシリーズを補完する中級仕様モデルとして位置付ける。幅広い用途への対応力を持ちながら、利用者の要求に合わせた仕様選択を可能にした。

新型6Mでは、統合通信機能や精密農業技術を採用したほか、e19パワーシフトトランスミッションを導入。大型機で採用している「G5コマンドセンター(G5 CommandCenter)」表示装置や「コマンドエックス(CommandX)」走行レバーも選択可能とした。

顧客は必要な技術レベルや機能を組み合わせ、自社運用に適した仕様を構成できる。

また、6シリーズ全体はジョンディアの販売・サービスネットワークにより支援され、専門技術者、純正部品、高度診断ツール、予防保守サービスを通じて稼働率向上を支援する。

ジョンディアは、今回のMY27アップデートにより、農場や牧場における日常作業の効率化と高付加価値化を進める方針としている。

ニュースリリース