ヤンマー（本社：大阪市北区）は11月20日、「平成30年度（第36回）IT賞」において、最高評価である「IT総合賞」を受賞したと発表した。
IT賞は、公益社団法人企業情報化協会（通称：IT協会）が日本国内の産業界において、“ITを活用した経営革新”に顕著な努力を払い優れた成果をあげたと認めうる企業・団体に対し授与している表彰制度で、1983（昭和58）年の第1回より今年で36年目を迎える。
2018（平成30）年度は、IT賞審査委員会（委員長：斎藤信男 慶應義塾大学名誉教授）による厳正な審査の結果、計28件34社が選出された。
今回の受賞においては、ヤンマーの農業分野におけるIT関連の取り組みを、グローバル展開を視野にいれながら、農機の製造から販売までを一気通貫するサプライチェーンの中で、基幹業務システムと連携する形で実施しているという点が高く評価された。
なお、2019年2月6日（水）・7日（木）には表彰式典、ならびに記念講演が行われる。