東京計器は4月3日、経済産業省および日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されたと発表した。
同社は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践している企業として評価を受けた。認定は2026年3月9日付。
同社の健康経営は、「最大の財産である従業員とそれを支える家族が安心して幸せな生活を送ることで、会社が持続的な成長を続けていく」ことを目的としている。
重点施策として、①過重労働対策、②健康管理、③運動習慣、④労働安全衛生の4つを定め、これらの取り組みが認定の決め手となった。
東京計器は1896年の創業以来、日本初となる健康保険組合を設立するなど、1世紀以上にわたり健康経営の先駆者として従業員一人ひとりの心とからだの健康に向き合ってきた企業だ。創業時から「人材は最大の財産」との考えを貫き、従業員が安心して働ける環境整備に取り組んできた。
同社は今後も「人材は最大の財産」の考えのもと、健康経営をさらに推進していく方針。