技研製作所は3月26日、能登半島地震からの復旧に関する取り組みについて発表し、インフラ再整備に向けた本復旧工事が本格化する中、同社の圧入技術の採用が港湾・道路分野で急増していると明らかにした。
能登半島を中心に最大震度7を観測した大規模地震から2年が経過し、復興は新たな段階に入っている。豪雨災害などの影響も受けつつ、交通・物流インフラの再建に向けた本格的な復旧工事が各地で進行している。
こうした中、同社の鋼管杭回転切削圧入工法「ジャイロプレス工法™」および施工支援システム「GRBシステム™」が、港湾・漁港の再整備や道路復旧工事で採用を拡大している。これらの技術は、既存の交通や船舶航行への影響を抑えながら施工できる点が評価されており、高い施工効率と生産性の両立を実現している。
同社グループは地震発生直後、石川県金沢市に「能登復興支援室」を設置し、早期の復旧対応に着手。「のと里山海道」の車線拡幅工事をはじめとする緊急復旧工事に参画してきた。さらに2025年3月からは、工事計画や進捗管理を担う技術者を増員し、現地体制を強化している。
これらの取り組みが奏功し、地域産業の回復に不可欠なインフラ整備分野で同社技術の需要が拡大。圧入市場の広がりにもつながっている。
同社は、防災・災害復旧を最重要の使命と位置付けており、激甚化する自然災害への対応力強化に向け、開発力と施工力の向上を継続する方針。今後も復興の加速と安全・安心な社会基盤の構築に貢献していく。
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