大林組は3月24日、伊藤忠エネクスと連携し、建設現場で使用する建設機械向けに次世代バイオ燃料や合成燃料といった軽油代替燃料の利用を全国規模で拡大すると発表した。温室効果ガスの直接排出（Scope1）削減を目的に、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを本格化する。
今回の取り組みでは、リニューアブルディーゼル（RD）および合成燃料であるGTL燃料を中心に活用する。建設工事におけるCO2排出の多くは建設機械の燃料燃焼に由来するため、軽油代替燃料への転換は直接的な排出削減手段として重要性が高い。
大林グループは、2030年度までに2019年度比で温室効果ガス排出量を46.2％削減し、2050年度にカーボンニュートラルを達成する目標を掲げている。この実現に向けては再生可能エネルギーの導入に加え、建設機械燃料の低炭素化が不可欠と位置付けている。
一方、伊藤忠エネクスはRDやGTL燃料の調達・供給体制を構築し、建設現場への普及を担う。エネルギー供給事業者として、低炭素燃料の選択肢拡大を通じた環境負荷低減を推進する。
両社は2022年から軽油代替燃料の検討を開始し、2023年には大阪・関西万博関連工事でRDを試験導入するなど実証を重ねてきた。こうした検証を踏まえ、現在は実用段階へ移行している。
2025年度には50を超える建設現場での利用を計画しており、RDおよびGTL燃料の合計使用量は約76万リットルと、国内建設業で最大規模に達する見込み。従来の軽油と比較して約560トンのCO2削減効果が期待されている。
今後は全国の建設現場への展開を一層進めるとともに、持続可能なエネルギー利用の拡大を図る。両社は連携を強化し、建設分野における脱炭素化をリードしていく考え。
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