・2026年度は売上・利益とも回復基調へ
・MX戦略とアフターサービスが成長の柱
DMG森精機は2月10日、2025年12月期（2025年1-12月）連結決算を発表した。工作機械を中心とした連結受注額は前年比5.5%増の5,234億円と回復に転じ、特に第3四半期以降の伸びが顕著だった。売上収益は納期遅れの影響で同4.8%減の5,150億円に留まったものの、値引率低減と高付加価値事業の貢献により粗利益は改善。海外貿易保険金の受領により親会社帰属当期純利益（EAT）は同3.1倍の240億円となった。
2026年度は期初の機械本体受注残高2,400億円（前年末比+220億円）を背景に、売上収益5,350億円（同+3.9%）、EBITDA595億円（同+11.0%）、EBIT225億円（同+18.6%）と増収増益を見込む。年間配当は105円を維持する方針だ。
■受注単価79.6百万円へ上昇、MX戦略が本格浸透
2025年度の受注回復の主因は
、同社が推進するMX（マシニング・トランスフォーメーション）戦略の成果だ。工程集約機・自動化システムの提案強化、大型機需要の増加、値引率の低下により、工作機械の平均受注単価は前年の71.0百万円から79.6百万円へ大幅に上昇。第3四半期（7-9月）で前年同期比+16%、第4四半期（10-12月）で+24%と伸び率が加速し、受注台数も後半プラスに転じた。
MRO（メンテナンス・リペア・オーバーホール）、スペアパーツ、エンジニアリング事業の受注は年度トータルで1,259億円と前年並みだったが、第3四半期以降はプラス推移。連結受注に占める構成比は24%に達し、景気変動耐性の強い収益基盤となっている。グループ会社のマグネスケール（超精密計測装置）やSAKI（自動検査装置）も需要環境が好転した。
地域別では、EMEA（構成比55%）が前年比+5%と回復を主導。9月のEMOハノーバー展示会でSDMT（Software-Defined Machine Tool）を含む最先端ソリューションが高評価を受けた。米州は+15%、インドは+20%と高成長。日本は横ばい、中国は緩やかな回復、アジア他地域は減少した。
産業別では、航空・宇宙・防衛、メディカル、電力・エネルギー関連が堅調に推移。第4四半期からはデータプロセス（半導体製造装置・通信機器）向けの需要が回復し、顧客層の多様化が進んでいる。
■納期乱れを第4四半期で解消 保険金効果で最終利益急増
売上収益の減少は、米国相互関税交渉の長期化、欧州製新型CNC切り替え遅れ、地政学リスクによる輸出許可審査の長期化などがグローバルで納期を乱した影響が大きい。第4四半期に遅れを取り戻し、年度計画を若干上回る着地となった。
EBITDAは536億円（同28.8%減）、EBITは190億円（同56.6%減）と大幅減益となったが、値引率低減とMROの高収益貢献で粗利益は70億円増加、販売管理費の効率化も20億円寄与した。一方、売上減や人材投資・償却費増などでマイナス要因が337億円発生した。継続事業からのEATは70億円にとどまったが、海外製造子会社関連の貿易保険金約172億円（102百万ユーロ）を受領したことでEATは240億円に急増。営業フリーキャッシュフローは148億円の黒字と大幅改善した。
■2026年度は受注残高と安定事業で成長加速
2026年度の受注見通しは5,400億円（同+3.2%）。EMEA・米州・インドの好調継続に加え、航空宇宙防衛、電力エネルギー、データプロセス・半導体関連の需要拡大を期待する。1月下旬～2月初旬のドイツPfronten Open HouseでもMXの実機デモが好評で引合い増加につながっている。
売上収益は受注残の消化、MRO・スペアパーツ・エンジニアリングの安定成長、グループ会社の回復をてこに5,350億円へ増収。EBITDA・EBITとも増益を確保する計画だが、人材投資・減価償却費増などで約80億円の費用増を見込む。EATは保険金効果の剥落により105億円となる見込み。年間配当は105円（上期50円、期末55円）を継続する。
同社は2026年度以降の重点施策として、
① 成長分野（航空宇宙・データプロセス・エネルギー）への深耕とベーシックマシンの競争力強化
② 生成AI・TULIPプラットフォーム活用による生産性向上とMRO効率化
③ 運転資本最適化によるキャッシュ創出力強化
を掲げ、持続的な成長と財務体質の改善を目指す。
業界全体では2025年の工作機械受注が前年比8%増と回復基調にある中、DMG森精機はMXによる高付加価値シフトとアフターサービス比率の拡大で、景気循環耐性を強化。2026年は豊富な受注残を活かし、本格的な成長軌道への回帰が期待される。
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