三井E&Sが2月10日に発表した2026年3月期第3四半期（累計、2025年4〜12月）の連結決算は、売上高が2,531億円と前年同期比15.7％増となり、主力事業の堅調な進捗を背景に大幅な増収を確保した。営業利益は311億円と前年同期の137億円から2倍超に拡大し、経常利益も359億円と前年同期比86.4％増と大きく伸長した。
一方で、親会社株主に帰属する四半期純利益は253億円と前年同期の351億円から27.9％減少し、EPSは251円59銭（前年同期346円93銭）に低下した。これは前年同期に計上された関係会社株式売却益の反動減が主因となっている。
経営成績の概況としては、世界経済が不透明感を残しつつも緩やかな回復基調を維持する中、同社では舶用推進システム事業における高付加価値案件の進捗や、物流システム事業での大型工事の採算改善が収益を押し上げた。加えて、原価低減の効果も一部で顕在化し、営業利益の大幅な増加につながった。
■ セグメント別
セグメント別では、成長事業推進が売上高305億円、営業利益55億円と堅調に推移。舶用推進システムは売上高1,096億円、営業利益131億円となり、主力事業として収益を牽引した。物流システムは売上高455億円、営業利益101億円と高水準の利益を確保し、採算改善が鮮明となった。周辺サービスは売上高672億円、営業利益25億円となり、アフターサービスを中心とした安定的な収益基盤を維持した。
■ 通期の連結業績予想
通期の連結業績予想については、売上高3,400億円（前期比7.9％増）、営業利益350億円（51.3％増）、経常利益400億円（44.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益310億円（20.7％減）、EPS307円25銭を見込んでいる。
今回、第3四半期までの進捗を踏まえ、営業利益・経常利益・純利益を上方修正した。舶用推進システムおよび物流システムにおいて比較的好採算な工事が計画通り進捗したことに加え、原価低減効果の発現やアフターサービス事業の安定推移が背景にある。為替前提も1ドル＝150円へと見直され、収益改善に寄与する見通しだ。
全体として、売上高と本業利益は過去最高水準に近づく勢いを示す一方、前年の特別利益剥落により純利益は減少する内容となった。ただし、主力事業の成長と採算改善は一段と鮮明であり、通期業績の上方修正からも事業基盤の強化が進んでいることがうかがえる。