タクマは1月28日、連結子会社である日本サーモエナー（NTEC）とIHI汎用ボイラ（IBK）を4月1日付で合併すると発表した。NTECを存続会社、IBKを消滅会社とする吸収合併方式で、経営資源の集約により民生熱エネルギー事業の競争力強化を目指す。
同社は昨年4月、IHIからIBKの全株式を取得し子会社化していた。今回の合併により、両社の販売・メンテナンス網を有効活用するとともに、貫流ボイラなどの生産効率向上や技術開発の強化を図る。
合併後の新体制では、本社を東京都品川区東五反田の住友不動産大崎ツインビル西館に置き、藤原祐治氏が代表取締役社長に就任する予定。資本金は4億9,140万円で、引き続きタクマが100%出資する。
2025年3月期の業績を見ると、NTECは売上高198億4,500万円、営業利益14億400万円、純資産94億3,800万円。一方、IBKは売上高70億9,400万円、営業利益4億2,400万円、純資産8億1,400万円となっている。
両社とも各種ボイラや熱管理機器、省エネルギー機器、公害防止機器などの設計・製作・販売から、施工、メンテナンスサービス、部品・水処理薬品供給まで幅広く手がけており、事業内容の親和性は高い。
タクマ側は「連結子会社間の合併であるため、連結業績に与える影響は軽微」としている。合併契約は1月29日に締結予定で、同日中に各社の臨時株主総会で承認を得る見通し。
産業用ボイラ業界では、脱炭素化やエネルギー効率化のニーズが高まる中、技術開発力の強化とともに、メンテナンス体制の充実が競争力の鍵となっている。今回の統合により、タクマグループは民生分野での事業基盤を一層強固なものにする構え。