日本鋳造が４月20日に発表した2018年３月期の連結業績によると、売上高は前年度比38.7％増の133億3,000万円となった。経常利益は、7億6,900万円となり、特別損益では、高濃度PCBコンデンサの廃棄物処理費用が軽減制度の適用により減少し、1億5,100万円のPCB処理引当金戻入額を計上した。これにより5億9,800万円の親会社株主に帰属する当期純利益となった。
鋳鋼品については、半導体製造装置向けおよび超大型鉱山機械用向けを中心に需要が増加し、受注については前年度比40.0％増となり、売上高は26.7％の増加となった。また品質の改善とコスト削減など生産性の向上にも取り組んだ。一方の、橋梁部品、柱脚等は東京オリンピック関連需要の本格化等により受注は前年度比12.0％増加し、売上高は59.4％増となった。
今後の見通しについては、鋳鋼・鋳鉄品は、半導体製造装置向けおよび超大型鉱山機械向けの好調継続が見込まれるが、橋梁部品、柱脚等は、受注を上回る売上により期末受注残高が減少しているため、2019年3月期連結売上高は120億円、連結経常利益は、5億円を予想している。