日立造船が８月2日発表した2018年３月期第１四半期連結業績によると、受注高は、機械部門及びインフラ部門の増加があったものの、環境・プラント部門の減少等により、前年同期を下回る888億9,900万円となった。また、売上高についても、環境・プラント部門の減少等により、前年同期を下回る740億1,300万円となった。
損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により前年同期を下回る38億5,000万円の損失計上となった。また、経常損益も前年同期を下回る49億9,200万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前年同期を下回る49億2,700万円の損失計上となった。以下、セグメント別状況。
＜環境・プラント＞ 前年同期に大型プラント建設工事が進捗した反動等により、売上高は前年同期を下回る458億5,500万円となり、営業損失も前年同期から悪化し、32億6,300万円となった。
＜機械＞ 舶用原動機の案件減少等に伴い、売上高は前年同期を下回る205億1,400万円となったが、精密機械の採算改善等により、営業損失は前年同期から改善し、３億3,100万円となった。
＜インフラ＞ 大口工事の減少等により、売上高は前年同期を下回る50億7,500万円となり、営業損失も前年同期から悪化し、３億円となった。
＜その他＞ 売上高は前年同期と横ばいの25億6,800万円となったものの、営業利益は前年同期を上回る4,300万円となった。
日立造船グループは、2017年度からスタートした中期経営計画「Change & Growth」のもと、事業基盤の再構築と生産性向上、グループ総合力の発揮及びポートフォリオ・マネジメントの推進を基本戦略として、各種重点施策を推進している。
同社グループの事業の性質上、会計年度末に完成する工事の割合が大きく、売上高が年度末に集中することから、業績は季節的変動が大きくなる傾向があることから、2018年３月期連結業績見通しは、5月公表値を据え置いている。