■タンジュン・ジャティB石炭火力発電所５・６号機の中核機器として
三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は３月31日、インドネシアのタンジュン・ジャティB（Tanjung Jati B）石炭火力発電所５・６号機向けに、超々臨界圧ボイラー２基および電気集じん機４基を受注したと発表した。超々臨界圧石炭焚き発電設備の中核機器となるもので、出力はいずれも100万キロワットで、2021年の運転開始を予定している。
今回のプロジェクトは、住友商事、関西電力、およびインドネシア最大のコングロマリットであるアストラ・グループ（PT. Astra International, Tbk.）の傘下企業であるユナイテッド・トラクターズ（PT. United Tractors, Tbk.）が出資するIPP（独立発電事業）案件。この発電所はインドネシアのジャワ島中部に位置し、運転開始後は長期売電契約に基づき、同国の国営電力会社であるPT. PLN（Persero）に電力を供給し、既設発電施設１～４号機とともに、同国の旺盛な電力需要に応えていくこととなる。
MHPSは2011年および2012年に完工したタンジュン・ジャティB発電所３・４号機向けにもボイラー設備を納めており、今回の受注によって合計４基のボイラー設備を納入することになり、タンジュン・ジャティB発電所の安定的な運転に一層寄与していく。
インドネシアでは急速な経済発展に伴い、電力需要が急増しています。そのため、政府は3,500万キロワット規模の発電容量を増強する計画を進めており、今回の大型プロジェクトはその計画達成に向けた有力案件の一つと位置づけられている。
MHPSは、石炭火力発電分野で、高い発電効率によってCO2排出量も抑制する設備の豊富な納入実績を有している。今後も、インドネシアをはじめとする広範な国・地域で積極的な営業を展開し、電力の安定供給と環境負荷の低減に貢献していく。