・AI時代の光通信需要に対応
JX金属（東京都港区）は10月8日、光通信などで用いられる化合物半導体材料「インジウムリン（InP）」基板の需要急増に対応するため、茨城県北茨城市の磯原工場において追加の生産設備投資を実施すると発表した。投資額は約33億円で、稼働開始は2027年度を予定している。これにより、同社のInP基板生産能力は2025年比で約5割増となる見通しである。
■光通信需要の拡大を追い風に
生成AIの進化に伴い、世界的にデータセンターの建設が加速している。データ伝送量と消費電力の増大を受け、より高速・大容量かつ低消費電力の通信を実現する光通信への移行が進展している。この光通信のコア材料がInPであり、同材料は電気信号と光信号の相互変換を可能とする性質から、光トランシーバーの送受信素子や各種センサー向けデバイスに不可欠の存在となっている。
また、次世代の光電融合技術においてもInPの採用が見込まれており、データセンター間のみならず、基板間、さらにはチップ間通信といったより微細なレベルでの活用が期待されている。
■中長期対応へさらなる体制強化
JX金属では、今後もInP結晶材料の需要増加が長期にわたり続くと見込み、7月に発表した増産計画に加え、今回新たに追加投資を決定した。これにより、中長期的な供給体制の強化を図る。
なお、今回の投資による2026年3月期連結業績への影響は軽微としている。
＜設備投資の概要＞
今回の追加投資は、InP基板の生産拠点である磯原工場（茨城県北茨城市）における製造工程の一部増強を目的とする。
・ 投資額：約33億円
・ 生産能力：2025年7月公表分と合わせ、2025年比で約5割増を計画。
・ 稼働開始時期：2027年度（予定）