・建設現場の電源供給とCO2削減に向け実証実験を開始
西尾レントオール（大阪市中央区）は9月11日、建設現場の電源供給と脱炭素化を目的に、MCH（メチルシクロヘキサン）技術を用いた可搬型の「MCHステーション」を開発し、実用化に向けた実証実験を開始したと発表した。
水素はカーボンニュートラルの実現に不可欠とされる一方、輸送・貯蔵の難しさや安全性が課題となってきた。同社はフレイン・エナジー（札幌市、社長：小池田章）と共同で、有機ハイドライド技術を応用した水素エネルギー供給システムを開発。MCHに水素を一時的に固定して輸送・貯蔵し、使用時にトルエンと水素へ分離（脱水素）して発電に利用する仕組みを一貫して実現する。
今回のMCHステーションは、電源インフラが未整備な山間部やトンネル工事現場、市街地での夜間作業など、従来は軽油発電機など化石燃料に依存していた場面での利用を想定。電動建機の充電や仮設事務所・イベント会場の電源確保、災害時の非常用電源など、多様な用途に対応できる。
同社は2025年内にフィールド実証を開始する計画で、9月19日に開催される「電動建機試乗会＠関西」でMCHステーションの実機を初披露する予定。
西尾レントオールは「レンタルを通じた脱炭素化」を掲げ、電動建機の普及に加え、現場インフラのGX対応を進めており、今回の取り組みもその一環としている。
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