昨年を振り返りますと、約3年間にわたり猛威を振るった新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、ようやく経済活動も正常化に向けて進んだ一方、中国市況の低迷、米国などでの金融引き締め、国内の物価上昇や円安の継続、ロシアによるウクライナ侵攻に次いで中東情勢の悪化も加わるなど経済環境は厳しい状況が継続いたしました。
本年も経済環境は先行き不透明な状況が継続すると考えられますが、当社グループにおきましては、まずは2024年3月期を最終事業年度とする中期経営計画「経営改革プラン」の達成に向けて、残り3か月を全社一丸となって取り組んでまいります。
その上で、現在策定中の本年4月から始まる次期中期経営計画におきましては、「経営改革プラン」で行ってきた高収益企業への変革に向けた構造改革で創り上げた体制を基盤に、製品事業ごとにメリハリをつけた事業ポートフォリオの組み替えを行い、成長事業への経営リソースの優先投入と事業ポートフォリオ全体の効率性を高め、売上規模の拡大と過去最高収益へ向けた飛躍の年にしていきたいと考えております。
また、「長期ビジョン2030」で掲げるグローバル製造業が直面するメガトレンド（気候変動と資源不足・人口構造の変化・テクノロジーの進歩）に卓越した技術革新で応え、社会的課題の解決と企業価値向上を両立することを目指してまいりますので、引き続きご支援のほどよろしくお願い申し上げます。