・次世代クリーンエネルギー技術および発電所のビッグデータ解析の可能性を探る
・温室効果ガスの削減に寄与する発電技術や同国内発電所の運用診断技術を高度化
・両者の共同R&D拠点を設立するための協議も推進
共同研究の結果、実現可能と判断したテーマについては、実現に向けてMHPSおよびITBが協働してR&Dを掘り下げていく。また、共同R&D 拠点のあり方や詳細についても討議・調整していくものとする。その他個別テーマの具体化に応じて、順次取り組みを緊密化していく運び。
ITBは、バンドンに本部を置くインドネシアを代表する国立大学で、1959年に設立。現在、約2万2,000人の学生が学んでいる。1920年に国内初の技術系高等教育機関として創設されたバンドン工業高等学校が源流。工業技術、鉱山、数学・自然科学、工芸・デザインなど12学部からなり、インドネシアの政財界に多くの人材を送り出している。
MHPSは、現在まで50年を超えて火力発電システムや地熱発電設備の提供を通じてインドネシアの電力供給に寄与しており、今後も環境に優しい次世代発電技術の提供により、さらなる貢献をしたいと考えてきた。一方、今年で創設100周年となるITBとしても、より高いレベルでインドネシアが有するエネルギーの有効活用を推進していく方針であり、今回両者の共同研究が実現したもの。
ITBのReini Wirahadikusumah（レイニ・ウィラハディクスマー）学長は次のように述べている。「本日の合意は、インドネシアの大学と日本の大手企業との研究開発協力の歴史を創る大きな一歩であり、インドネシアにおける科学技術の発展にとっても重要なマイルストーンとなるものです。また、共同R&D拠点の設立に向けて集中的な議論を行うことで、両者はより強固な協力関係を築くことができると考えています」。
MHPSの河相 健社長は次のように述べている。「科学技術の発展にとって、産学連携は非常に重要であると考えており、本日ITBとの共同研究に関するMOUに署名できることを、大変光栄に思います。この共同研究では、クリーンエネルギーの新技術開発を協力して進めるとともに、ビッグデータ解析やAIの活用により、インドネシアの既存発電所の運用性向上をはかりたいと考えています。今回のMOU締結が、両者にとって長く実りある協力関係の始まりになると確信しています」。
MHPSは、今回のMOU締結を弾みに、インドネシアの科学技術の発展に貢献するとともに、エネルギーの低炭素化を促進し、同国の電力供給安定化ならびに環境保全に寄与していく。