三菱日立パワーシステムズ（MHPS）、米国アラバマ州のローマン発電所向けに天然ガス焚きGTCC発電設備を受注

・最新機種のM501JAC形を中核とする64万kW級設備

・既存石炭火力発電設備の更新により、環境規制に対応

・2022年に運転開始予定

　三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は12月23日、米国のパワーサウス電力事業組合（PowerSouth Energy Cooperative）グループがアラバマ州で運営するローマン発電所（Lowman Energy Center）向けに、64万kW級の天然ガス焚きガスタービン・コンバインドサイクル（GTCC）発電設備を受注したと発表した。既存石炭火力発電設備の代替として、主力最新機種である空気冷却方式のM501JAC（J-series Air-Cooled）形ガスタービンを中核とするもので、2022年の運転開始を予定している。

　ローマン発電所は、メキシコ湾岸のモービル（Mobile）港から北方約90kmのジャクソン（Jackson）市にある。石炭焚き設備では環境規制への対応が難しいとの判断から、天然ガス焚きGTCC設備への転換が決まっていたもの。

　このGTCC発電設備は、M501JAC形ガスタービンのほか、蒸気タービン、発電機、排熱回収ボイラー、その他の補助機器・部品等で構成され、MHPSは米国法人を通じて供給。ガスタービンについては高砂工場（兵庫県高砂市）で本体部品や補機を製作し、MHPS米国法人の生産拠点であるサバンナ工場（ジョージア州）で組み立てを行う。

　今回採用されたJAC形ガスタービンは、タービン入口温度1,600℃を実現したJ形ガスタービンをベースに、世界で初めて強制空冷式燃焼器を導入し、さらなる高効率化と運用改善をはかったもの。排熱利用による蒸気タービン発電との複合サイクルで、発電効率64%、信頼性99.5%に達する。MHPSの主力機種として、2016年12月の市場投入以来世界中で受注活動を優位に展開しており、従来型石炭火力発電設備と比較して、年間約300万トンのCO2排出量削減（東京都の約1.6倍の面積の森林が吸収するCO2の量に相当）にも寄与する。

　MHPSは、今回の受注を弾みとして、北米をはじめ世界各地で主力であるJ形ガスタービンを中核とする高効率で環境に優しいGTCC発電設備の普及に一層力を注ぎ、世界各地の経済発展に不可欠な電力の安定供給に寄与するとともに、エネルギーの低炭素化を促進することで地球環境の保全に貢献していく。

　ニュースリリース