グループをとり巻く環境は、米中通商問題などの影響により、中国を中心に世界経済の減速感が高まり、その影響を受けて、国内経済も不透明な状況となった。このような状況のもと、同社グループは、ロボット事業を核に、工具、工作機械、ベアリング、油圧機器、そして特殊鋼事業をあわせ持つ総合機械メーカーとしての特長を活かし、海外の現地ユーザーを中心とした新規開拓や、新商品の市場投入などによる受注・売上拡大にとり組んできた。また、中長期的な業容の拡大と、足下の収益構造の改善に向けて、開発・営業・生産体制の強化・拡充を進めてきた。
■セグメント業績
部品事業については、自動車分野において一部減産の影響があったものの、建設機械・産業機械分野の需要が底堅く推移し、売上高は356億20百万円(前年同期比0.2%増)となったが、原材料価格の高騰などの影響を受けて、営業利益は14億94百万円(同28.5%減)となった。
その他の事業については、特殊鋼の需要持ち直しと販売価格の引き上げ等により、売上高は46億50百万円(前年同期比13.7%増)、営業利益は4億93百万円(同13.2%増)となった。
なお、2019年11月期第2四半期および通期の業績見通しは、1月公表値を据え置老いている。