日本鍛圧機械工業会が１月15日に発表した2018年（1～12月）の鍛圧機械受注実績によると、受注金額は3,898億円で前年比7.9%増となり、バブル崩壊後の1992年来の最高額を記録し、国内向け、輸出向け共に前年を上回った。新統計基準の2003年比、プレス系は30.1%増、板金系が2.6倍増と伸長が著しい。
機種別によると、プレス系は1,819億円で前年比6.2%増。機械プレス全体で7.8%増、油圧プレスが51.4%増、自動化・安全装置は0.1%増だが、フォーミングは23.0%減となった。
板金系は1,233億円で前年比13.8%増。プレスブレーキは17.8%増、レーザ・プラズマが17.6%増、パンチンクﾞも5.5%増となった。部品・金型・サービスは847億円、前年比3.5%増と順調であった。
国内向けは1,835億円で前年比12.2%増。自動車は6.4%増、金属製品製造業が8.0%増、一般機械21.9%増、電機39.2%増、鉄鋼・非鉄金属も25.4%増となり、全業種で増加となった。機種合計では、国内設備投資が進んできたものと考えられる。
輸出向けは1,217億円で前年比4.8%増。中国向けは22.4%増、インド向け73.1%増、東南アジア向け40.0%増、欧州向け35.5%増、韓国・台湾向けも16.8%増だが、北米向けは19.7%減となった。