1~9月における工作機械関連の受注額は、前年同期比14%増の3,844億円(前年同期3,360億円)と高水準の受注を維持した。多軸機、超音波加工機などの最先端加工機械のほか、DMQP(DMG MORIが認定した周辺機器)、Technology Cycles(アプリケーションソフトウエア)などを含む自動化システムのニーズが高く、受注単価の上昇が受注増に大きく寄与した。受注単価は35.1百万円と前年同期(32.6百万円)に比べ約8%上昇した。
米州も同20%増と好調に推移し、一般機械、自動車関連、航空機、メディカル向けが引き続き牽引した。欧州は同6%の伸びとなったが、前年9月の独ハノーバーでの大型展示会EMOで過去最高の受注を獲得した反動によるもので、欧州市場は高水準の基調が継続しているものと認識。一般機械、SMEs(Small Medium Enterprises)、航空機、エネルギー関連が下支えした。中国も同28%増と、大型輸送機器、インフラ関連向けに拡大した。
第4四半期(10-12月)の工作機械関連の受注も、10月の伊BIMUショー、11月の日本JIMTOFなどの大型展示会の寄与などにより引き続き高水準で推移するものと期待している。今年度の工作機械関連の受注金額目標を再度増額し、4,900億円以上(従来目標4,800億円)を目指していく。
■2018年売上見通しは4,800億円見込む
売上収益については、好調な受注環境を背景として、2018年8月8日に公表した通期の連結業績予想を4,800億円(前回予想4,700億円、前期比11.7%増)に上方修正した。一方で、製造・物流コストの上昇が見込まれることから、営業利益380億円(前期比29.3%増)、親会社所有者に帰属する当期利益220億円(同44.1%増)は前回予想を据え置いた。