日本産業機械工業会が６月11日に発表した2018年４月の受注高は3,393億500万円、前年同月比139.0％となった。
うち内需は、2,267億3,600万円、前年同月比124.0％となった。内需のうち、製造業向けは前年同月比132.6％、非製造業向けは同151.6％、官公需向けは同83.1％、代理店向けは同107.9％であった。
増加した機種は、ボイラ・原動機（163.7%）、化学機械(142.2%)、プラスチック加工機械（101.5%）、圧縮機（103.1%）、運搬機械（109.6%）、変速機（112.6%）、金属加工機械（368.2%）の７機種であり、減少した機種は、鉱山機械（86.8%）、タンク（11.7%）、ポンプ（77.6%）、送風機（94.7%）、その他機械（75.0%）の５機種であった（括弧の数字は前年同月比）。
外需は、1,125億6,900万円、前年同月比184.1％となった。プラント案件はなかった。
外需のうち、増加した機種は、ボイラ・原動機（765.4%）、鉱山機械（181.8%）、化学機械（150.2%）、タンク（455.0%）、プラスチック加工機械（130.3%）、ポンプ（112.9%）、圧縮機（107.5%）、送風機（477.8%）、運搬機械（190.6%）、変速機（111.4%）、金属加工機械（133.0%）、その他機械（172.0%）の12機種すべてが増加した（括弧の数字は前年同月比）。
■機種別の動向
（１）ボイラ・原動機：電力、外需の増加により前年同月比232.6％となった。
（２）鉱山機械：窯業土石の減少により同89.1％となった。
（３）化学機械（冷凍機械を含む）：化学、電気機械、その他製造業、電力、官公需、外需、代理店の増加により同144.0％となった。
（４）タンク：石油・石炭の減少により同17.4％となった。
（５）プラスチック加工機械：外需の増加により同116.2％となった。
（６）ポンプ：官公需の減少により同85.7％となった。
（７）圧縮機：はん用・生産用、外需の増加により同104.9％となった。
（８）送風機：外需の増加により同105.5％となった。
（９）運搬機械：運輸・郵便、外需の増加により同128.5％となった。
（10）変速機：情報通信機械、電力、外需の増加により同112.4％となった。
（11）金属加工機械：鉄鋼の増加により295.0％となった。