日立造船が11月2日に発表した2018年３月期第２四半期（４～９月）連結業績によると、受注高は、環境・プラント部門の増加等により、前年同期比13％増の2,231億2,600万円、売上高は、環境・プラント部門の減少等により、同５％減の1,623億8,200万円となった。損益面は、環境・プラント部門が悪化したこと等により、営業損失33億3,100万円、経常損失51億1,000万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は54億400万円となった。
＜環境・プラント＞
前年同期に大型プラント建設工事が進捗した反動等により、売上高は前年同期比７％減の1,010億300万円。個別工事のコスト増加等により、営業損益も前年同期の利益計上から転じて、37億2,500万円の損失となった。
＜機 械＞
舶用原動機の案件減少があったものの、精密機械の案件増加等により、売上高は前年同期を上回る448億5,100万円。営業損益も前年同期の損失計上から転じて、3億4,000万円の利益計上となった。
＜インフラ＞
大口工事の売上減少等により、売上高は前年同期比８％減の113億7,300万円となったものの、営業損失は前年同期から改善し、300万円となった。
＜その他＞
売上高は前年同期を約１億円下回る51億5,500万円となり、営業利益も前年同期を下回る5,400万円となった。
日立造船グループの事業の性質上、年度末に完成する工事の割合が大きく、売上高が年度末に集中することから、業績は季節的変動が大きくなる傾向がある。2018年３月期通期の業績予想については、４～９月期の業績を踏まえて検討した結果、前回（５月11日）公表値を据え置いており、売上高3,600億円（前期比9.8％減）、営業利益125億円（同16.1％減）、経常利益100億円（同10.7％減）、親会社株主に帰属する当期利益65億円（同12.1％増）となる見通し。
日立造船グループでは、2017年度からスタートした中期経営計画「Change & Growth」のもと、事業基盤の再構築と生産性向上、グループ総合力の発揮及びポートフォリオ・マネジメントの推進を基本戦略として、各種重点施策を推進している。